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自費出版でも印税はもらえるの?

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ご質問ありがとうございます。
今回は、販売担当の本橋がお答えします。
自身の本がどのくらい読者の手元に届いたのか…お金がすべてではありませんが、どうしても気になりますよね。

「印税」の由来

かつて本の発行部数の確認のため、著者が本の奥付に「検印紙」を貼っていた時代がありました。この印の数を基準に出版社から著者へお金が支払われていたため、印紙税→印税と呼ばれるようになったのです。

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(検印紙)

印税には発行部数に応じて支払われる発行印税と、売れた数に応じて支払われる売上印税の2種類がありますが、今回の記事では売上印税についてお話ししたいと思います。

自費出版で支払われるのは印税ではない

自費出版でも、本が売れれば著者にお金が支払われます。ただし、正確にいうとこれは「印税」ではありません。実際、私たちパレードブックスのホームページやパンフレットでも、印税という言葉は使っていないのです。

驚かれた方もいるかもしれませんが…まずは冷静に、辞書で定義を調べてみましょう。

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いんぜい【印税】

著作権者が著作権使用料として出版社などから受け取る金銭。定価・発行高に基づく歩合で定められる。
(岩波国語辞典 第六版)
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印税=著作権使用料。つまり出版社が費用を負担し、
「本を出したいのであなたの著作を使わせてください。その代わり歩合をお支払いします」
という場合に印税が発生します。

自費出版の場合、費用を出すのは著者ですから、出版社が「あなたの著作を使わせてください」というのはおかしいですよね。自費出版本の流通とは、著者の本を預かり、売上や在庫を管理して報告するということ。どちらかというと代理販売のイメージです。

出版社・著者両方が費用を出す「共同出版」や、自費出版でも出版社が本の所有権をもつような契約はやや紛らわしいですが、これらを含めて印税と呼ぶ会社もあるようです。

自費出版の支払い比率は高い

企画出版の場合、著者への支払い比率(以下、還元率)は10%が相場と言われています。対して自費出版では20%以上というケースも珍しくありません。自費出版は著者が出版費用を出している分、売上の取り分も大きいのが特徴です。

ちなみに、パレードブックスは50%。つまり1,000円の本なら500円が支払われるという、業界最高水準の比率になっています。なぜこの数字が最高水準なのかは、次の図を見てください。

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書店と取次店(取次店の説明はコチラ)への支払い・管理費・流通経費を差し引いた、純粋な本の売上がほぼ50%。つまり、私たちパレードブックスは本の売上のすべてを著者にお返ししているということですね。

また、自費出版の場合、書店流通とは別に自分で直接販売することも可能で、その場合の著者の取り分は100%となります。お友達に1,000円で売ったとしても、そのうち何%かを出版社に返す必要はないということ。実際、HPやSNS、講演会などを通して販売される方も多いですよ。


利益を上げるには約2,000部の売上が必要

さて、ここまで自費出版の還元率の高さをご説明しました。ただ、自費出版は儲かるか?というとまた話は別。たとえ50%もらえるとしても、出版費用を回収するには約2,000部を売り上げる必要があり、パレードブックスでも達成したのはほんのひとにぎりという現実があります。

ただ、同じだけ出版費用をかけるなら、還元率の高さはひとつのモチベーションになるのは確かです。売れた分だけ販売PRにお金をかけてプッシュすることもできますし、可能性は広がります。あなたが検討中の会社は何%か?もし低ければ、なぜその数字になっているのか?会社を選ぶ際の基準のひとつにしてみてくださいね。

【本橋友紀】
パレードブックス販売担当。東京支店勤務。このところ、鳩森八幡神社近くのモンマスティーのとりこ。